憲法十九条等に反しており違憲ですね。憲法十九条は「思想及び良心の自由は、これを侵してはならない。」と規定しており、国家が特定の思想や良心を強制、推奨することは禁止されてます。また、違憲な法案に賛成する国会議員は憲法九十九条の憲法尊重擁護義務でもあります。国民は違憲な法案を通そうとする不法者らを許してはならず、大規模な抗議をして彼らを罷免しなければいけません。

平成元年に導入された消費税の用途は「社会保障」と「少子化対策」とされていましたが、導入から四十年近く経った現在、どちらも改善するどころか悪化しており、政府の嘘が露呈していますね。 また、安倍晋三氏は首相在任時に「税収とは国民から吸い上げたもの」と述べています。吸い上げるとは、まさしく「人の利益を搾り取ること」です。国民から吸い上げて、自分たちの利益にしている…。国会議員の歳費は主要先進国（G7）の中で最も高額であることがその証拠ですね。

自民党改憲草案では「家族は、互いに助け合わなければならない。」と現憲法には無い規定を加えていますね。これは下記の日本国憲法と自民党改憲草案の比較表にありますが、「家族間の自助を促進して、公序を放棄するため。」国は生活保護や十分な年金支給を益々渋ることになるでしょう。 そのようになれば、重い税金だけは課されているのに、生活貧窮者が行政に訴えても「家族間で何とかしろ」と門前払いされることになる。 画像引用元：https://substack.com/@thewayofchrist/note/c-272563218?utm_source=notes-share-action&r=7h74w4

既出の情報ですが、日本だけ連合国（UN)の「敵国条項」から外されていません。このような状態で日本がを改憲して「国防軍」等と明記したり、再軍備したりすれば、諸外国が連合して日本を攻撃することが正当化されますので日本を攻撃してくるでしょうね。「敵国条項」は死文化していると言っている人たちがいますが、条項が削除されていないのに死文化などあり得ません。その証拠に、こちら（ agora-web.jp/archives/251... ）の記事のとおり、支 那は「敵国条項」を持ち出して、日本を威嚇しています。

国会議員の古賀千景氏の「自衛隊に行く子どもたちって、経済的に厳しい子どもたちが行くんですよ。豊かな子どもたちは自衛隊とかなりませんよ。」との発言に小泉進次郎氏が反発してましたが、こちら（ www.kinyobi.co.jp/kinyobinews/... ）の記事のとおり、自衛隊が「子ども食堂」で募集広報していました。 「子ども食堂」とは経済的理由や家庭の事情により栄養のある食事をあまり食べることが出来ない子供たちに、食事を無料または安価で提供する場所であり、そこに行くような子供たちは決して豊かではない。自衛隊はそのような場所で募集広報を行っていた。小泉氏が現実を見れていないのは明白ですね。

イタリアのメローニ首相はこちら（ www.bbc.com/japanese/art... ）の記事のとおり、トランプ氏の御自身への発言が「でまかせ」であると御自身とイタリアの名誉のためにすぐさま反発してますね。それに比べて高市首相と日本政府はトランプ氏の傲慢な発言について何も語りません。これは日本人のために政治を行っていないことの一つの証明でしょう。こんな人たちに日本の政治を任せていてはいけないですね。

こちら（ www.youtube.com/watch?v=lNWq... ）の動画からも分かるとおり、自民党改憲草案では、憲法が権力者を縛るという法的性格から国民を縛るものに変えようとしてます。絶対に騙されないようにしなければいけませんね。 「国民投票で決めましょう」という動きになっていますが罠です。不正選挙が疑われますし、国民投票法は最低投票率が設けられていない等の問題だらけだからです。改憲発議をさせないように、大規模な抗議活動が必要です。今ある「自由と人権」を失ってからでは取り返しがつかないからです。

改憲を許せば、日本でも超監視管理社会が来ます…。それを何としても実現するために与野党グルで改憲を急いでいますね。不正選挙が疑われる中、最低投票率制度が設けられていない等の問題だらけの国民投票法に基づいて国民投票を行おうとしてます。改憲発議を絶対にさせないように、大規模な抗議活動が必要です。 そもそも改憲を熱心に口にすることは、憲法九十九条違反ですし、下記の日本国憲法と自民党改憲草案の比較表を見れば一目瞭然ですが、自民党改憲草案は「憲法改正」ではなく「改悪」であり、「壊憲」であるため、憲法前文「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」により無効です。

二十時に当確が出る不正選挙や立候補には三百万円以上の高額な供託金が必要であることも憲法四十四条に反し、違憲であり、日本国憲法の前文「日本国民は、正当に選挙された国会における代表者を通じて行動し」にも反していることから、現在の国会議員等は日本国民の代表者ではないです。 また、違憲な法律等は、憲法九十八条一項「この憲法は、国の最高法規であつて、その条規に反する法律、命令、詔勅及び国務に関するその他の行為の全部又は一部は、その効力を有しない。」により、無効になります。

野党は口先ばかりで行いが伴っていないことから、与野党グルだと分かります。野党は与党と対立していると見せかけているだけ。よく言われているとおり、国会でプロレスしているだけです。こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事を読むとその事がよく分かります。

こちら（ substack.com/@britishlion... ）の投稿のとおり、「英国はネット上の投稿による逮捕件数が最も多い国」のようです。また、顔認証付きの監視カメラの設置台数も欧州一のようです。仰るとおり、監視管理化は益々進むでしょうね。

仰るとおりです。 こちら（ substack.com/@thewayofchr... ）の投稿に詳しく書いてありますが、「豊かな子供」＝「裕福な家庭の子供」は親から自衛隊に行けとは殆ど言われないでしょう。そして、裕福な家庭の子供も殆どは自衛隊を目指さないでしょう。古賀氏は単に事実を述べているに過ぎず、当該投稿にもあるように、古賀氏を批判する人たちは「事実をそのまま言っちゃいけないと言論統制してるに等しい」ことに気付くべきですね。

仰るとおりです。「表現の自由」、「思想・良心の自由」を侵害するものであり、憲法九十八条一項「この憲法は、国の最高法規であつて、その条規に反する法律、命令、詔勅及び国務に関するその他の行為の全部又は一部は、その効力を有しない。」により、当然ながら違憲無効になりますね。皆でこの法的根拠をもって抗議すべきです。

仰るとおりです。どこを「改正」しようとしているのか教えてほしいものです。 下記の日本国憲法と自民党改憲草案との比較表を見れば、どのように自民党らが憲法を改悪しようとしているのかが一目瞭然です。 画像引用元：https://substack.com/@thewayofchrist/note/c-272563218?utm_source=notes-share-action&r=7h74w4

既出の情報ですが、自民党改憲草案は、かつて統一教会が日本国憲法をどう変えるべきか提言した内容と酷似してます。（朝 鮮 人が日本の憲法についてこのような提言をすること自体意味不明ですが…。）また、こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事にあるように、明治維新以降、日本の中枢は既に朝 鮮 人 家系に乗っ取られています。国会議員等の多くは純日本人ではありません。それ故に、日本を憎む彼ら彼女らは日本を滅ぼすために、何としても改憲しようとしていますね。

こちら（ substack.com/@thewayofchr... ）の記事のとおり、英国はネットの投稿による逮捕件数が最も多い国。 それなのにスターマー首相は、トランプ大統領に「我が国には言論の自由の誇らしい歴史がある」と語ったとのことです。高市首相は、このようなおかしな言論をする人に媚びを売る始末…。 日本も改憲を許せば、言論の自由は無くなり、正しい言論でも政府の意に反するものなら逮捕される社会になってしまいます…。改憲には反対の一択です。

仰るとおりです。こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事の中で触れられていますが、日本は生産性や能力の低さを長時間労働で補おうとしています。しかし、ドイツ等の欧州は日本より残業が少なく、有給取得率も高いのに日本より生産性が高い国があります。日本人は時間当たりの生産性と能力を上げなければ、他国に太刀打ちできないですね。

仰るとおりです。毎度二十時に当確が出るような不正選挙で国の代表者が選ばれたことになるはずがない。そもそも日本の最高法規である日本国憲法の前文の最初に「日本国民は、正当に選挙された国会における代表者を通じて行動し、」と書いてあるので、当然、現在の国会議員等は国民の代表者ではないですね。

新しい記事を作成しました。主イエスの再臨の前に現れるエリヤを見出ださなければ、そもそも信仰は始まらないということを聖書を基に考察しました。 open.substack.com/pub/thetruei...

仰るとおり、日本国憲法の理念は素晴らしく、世界的に見ても稀有なものだと思います。「時代に合わない」のではなく、人々の堕落が激しく崇高な理念をもった現憲法に合わせることができないので改悪しようとしているのが実態ですよね。また、現憲法は、自由と人権、戦争の放棄、国民主権等の普遍的理念を取り込んでいるのに、「時代に合わない」という意見は実に的が外れたものだと思わされます。

米国が未確認飛行物体（UFO）等の情報を開示し、米国やバチカン等がその存在を認め始めたのは、そろそろ「宇宙人騒動」を起こす計画があるからです。こちら（ www.bitchute.com/video/DxIbag... ）の動画で言われているとおり、随分昔から支配層の最後の切り札が「宇宙人騒動」だと言われていました。騙されないようにしなければいけないですね。

ネットも人間も完全ではないため情報が消失したり漏洩したりしますね。それ故に、何でも電子化するのはただちにやめるべきです。マイナポータルというサイトで管理している個人番号券（マイナンバーカード）に個人情報を集約するのは超危険ですし、電子通貨もそうです。個人番号券は返納し、買い物等は現金を使うことが一番です。

「本日は安息日」 金曜日の日没から土曜日の日没までが安息日です。安息日はキリスト者だけのものではなく、すべての人間のためにあります。「安息日は人のために制定されたのであり、人が安息日のために造られたんやない。」（マルコ二章二十七節ミカエル氏訳）とあるとおりです。 心も体も疲れ果てた人は安息日にしっかり休養して聖書を読んでみて下さい。安息日について詳しくはこちら👇 ameblo.jp/leo085/entry...

高市早苗氏は「緊急事態条項は絶対に必要」と述べてますが、ナ チ スを真似た緊急事態条項は超危険なので「絶対に不必要」であるのは言うまでもありません。また、下記の現日本国憲法と自民党改憲草案の比較表を見れば一目瞭然ですが、緊急事態条項以外にも恐ろしい改憲案ばかりです。改憲を許せば、今ある自由と人権は完全に奪われ、戦前回帰し、戦争に巻き込まれることにもなるのでしょう…。

こちら（ the-way-of-christ.themedia.jp ）の記事にありますが、日本国憲法前文の「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」により、現日本国憲法に反する内容の憲法に変えることは出来まへん。緊急事態条項をはじめ多くの自民党らの改憲案は現憲法に反していますからね。この法的根拠をもって皆で団結して抗議しましょう。

「自民党改憲草案やその他の憲法違反の憲法草案は無効」 こちら（ the-way-of-christ.themedia.jp ）の記事にあるように、日本国憲法前文の「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」により、現日本国憲法に反する内容の憲法に変えることはできません。現在、自民党らが行おうとしている改憲は完全に現日本国憲法に反する内容であるために、そもそも改憲など出来ないのです。この法的根拠をもって、改憲を熱心に口にする者らを皆で弾劾しましょう。

仰るとおり、日本人はいつまでも3S政策の虜になっている場合ではないです。本丸である改憲を許せば、日本は本当に滅亡するでしょうね...。国民投票法は最低投票率が設けられていないので、「極論を言えば賛成一票、反対零票」で改定されてしまいます。また、動員力と述べられているとおり、宗教票等の組織票も懸念されますね。故に、改憲発議自体を絶対に許してはいけませんね。

米国が始めた戦争なのに「攻撃はただちにやめるべきだ」とはどの口が言うのでしょうか…。イランの小学校に攻撃して160人以上の人が亡くなっているし、その他にも多くの人が亡くなっている。米国が戦争を開始しなければ、これらの多くの人々は亡くならなかった…。 また、世界中に燃料危機等を引き起こして迷惑を掛けているにも拘らず、何の謝罪も無い。こんな人間が権力をふるう世界…本当に世も末である。

仰るとおり、「自分はやましい事がないから監視されても大丈夫」という問題ではないです。自分の家に居ても何処に居ても二十四時間死ぬまで監視されるのを望む人は異常です。本当にそのような世界が訪れようとしています。十五分都市、スマートシティ等言い方は色々あれど、大衆をそのような場所に閉じ込め、移動や移住の自由を制限し、常に顔認証カメラで監視する…。日本でもそうなろうとしています。個人番号券（マイナンバーカード）、人工知能、キャッシュレス化、電子化等を進めているのは監視管理社会を作る為ですね。今ある自由と人権を失いたくなければ、皆で抵抗し抗議しなければいけません。

自民党改憲草案二十四条では「家族は、互いに助け合わなければならない。」とあり、わざわざ規定しようとしているので気味が悪いですね。 この規定の目的は、下記画像にあるとおり、（家族間の自助促進。即ち、生活保護や十分な年金支給等を益々渋る＝「公助の放棄」）のようですので仰るとおり、改憲を許せば介護給付も益々渋るのでしょうね…。 下記画像引用元：https://open.substack.com/pub/thewayofchrist/p/current-topics?r=7h74w4&utm_campaign=post-expanded-share&utm_medium=post%20viewer

「何が起きても人工知能のせいにします」 人工知能をプログラミングしているのは人間。「人工知能が設計した万能ワクチン」という言葉で完全に人間の存在を隠していますが、正しくは「人間が設計した毒ワクチン」です。何が起きても人工知能のせいにするに決まっています。そもそもウイルスは存在しないので騙されないようにしなければいけません。

とうとう東京の室内標識の主たる言語が英語に塗り替えられたよう。これは下記投稿にあるとおり、「国の乗っ取り」です。皆で猛抗議すべきですね。これを放置すれば、様々なものが至る所で日本語以外の言語に塗り替えられ、日本語は隅に追いやられます。それは日本人が日本に居ながら隅に追いやられているのと同義。日本語や日本の文化が失われようとしています…。 substack.com/@thewayofchr...

「二酸化炭素が大気中に上昇して温室効果をもたらす」なんて世の常識のように言われていますが、それは嘘です。こちら（ glassbead.blog.shinobi.jp/great%20rese... ）の記事に「 CO2 の分子量は 44 強だが、空気 (主に酸素と窒素) の分子量はわずか29だ。CO2の比重は空気の約1.5倍である。このことは、車両や発電所からの CO2 排出ガスが大気中に上昇して、恐れられている「温室効果」を形成するものではないことを示しているはずだ。」とあるとおり、二酸化炭素は空気より重いので沈みます。当該記事でドライアイスを例に挙げて説明されているとおりです。

仰るとおりです。毎度二十時に当確が出る不正選挙で出来上がっている政府ですね。日本国憲法前文には「日本国民は、正当に選挙された国会における代表者を通じて行動し」と書いてあり、それ故に、彼らは国会における代表者ではありません。また、個人情報保護法は、憲法十三条の私事権の侵害であるのは明白であり、違憲。それ故に、憲法九十八条一項により無効です。

高市早苗氏だけではないですが、日本国憲法十五条一項「公務員を選定し、及びこれを罷免することは、国民固有の権利である。」に基づいて、罷免請求して辞めさせなければいけないですね。また、熱心に改憲を口にしている国会議員らも憲法九十九条違反故に罷免すべきです。国会議員らが居る日中に国会議事堂を取り囲む大規模な抗議活動も必要でしょうね。

ネタニヤフ氏やトランプ氏が悪いのは言うまでもありません。しかし、彼らは表に出ている以上、台本を演じる役者に過ぎないよう。実際に台本を書いている者らが存在します。こちら（ ameblo.jp/ghostripon/e... ）の記事のとおり、すべての戦争背後には中央銀行（ロスチャイルド家）が居ります。トランプ氏を操っているのがロスチャイルドであることはよく知られた事実です。

日本は悪い事はすぐに外国に追従しますね。人工知能は本当に悪いものです。人工知能を使うことによって人の能力が著しく低下しますし、人間から仕事を奪い、人工知能データセンターでは膨大な量の電力、水等を使用し、排出される熱で周辺地域の気温を上げるので環境にも悪いですし、最も懸念されることは人々を監視管理するために使おうとしているということですね。国民は猛抗議してやめさせなければいけません。

金曜日の日没から土曜日の日没までは安息日です。安息日は、キリスト者だけでなく「すべての人に」関係するものです。この機会に聖書を読んだことが無い方は読んでみて下さい。 「安息日とモーセの律法」はすべての人間の運命を決定する重要なもの👇 ameblo.jp/leo085/entry...

戦争反対は人○し反対と同義なのにね。それ故に、戦争には反対の一択のはずです。そうでなければ、その人は、人○しを肯定していることになるからです。また、こちら（ ameblo.jp/ghostripon/e... ）の記事のとおり、すべての戦争の背後には中央銀行（ロスチャイルド家）が居るようです。戦争は一部の支配層の利益のために起こされる…庶民は互いに憎しみ合うように操られているに過ぎないようだ。騙されている庶民を見て支配層は腹を抱えていることでしょう。

ナ チ スを真似た「緊急事態条項」が超危険であるのは言うまでもないですが、その他にも多くの現憲法に反する改憲案を自民党等は出してますね。 下記画像のとおり、日本国憲法前文の「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」により、現日本国憲法に反する内容の憲法に変えることは出来ません。この法的根拠をもって国民は団結して大規模な抗議活動を行い、熱心に改憲を口にする国会議員を辞めさせなければいけませんね。

当然ながら日本の人口減少も歯止めがかからないですね…。二千二十年と比べて二千二十五年十月一日の時点で310万人近く人口が減っているようです。 こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事にあるように、平成元年に導入された消費税の用途は社会保障と少子化対策。それにも拘らず、益々少子化が進んでいる…口先ばかりで行いが伴わない日本政府の嘘が露呈していますね。

こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事で指摘されていますが、平成元年に導入された消費税の用途は「社会保障と少子化対策」に使うとされていました。消費税導入から四十年近く経った今、結果は生活保護費等の社会保障は削減され、少子化は益々進行中です。日本人は騙され続けているのです。 下記記事は二千十八年に書かれた記事ですが、現在の危機的な日本の状況を言い当てています。

仰るとおり。こちら（ forbesjapan.com/articles/det... ）の記事にもあるとおり、「比較的小規模な36MWのデータセンター1つでも、約4万世帯の電力消費に相当する熱を排出する」とあり、「施設から最大500m離れた地点でも、風下の気温上昇が摂氏約0.8〜2.2度」の範囲で上昇したという研究データがあるよう。人工知能は人間の思考力を低下させ、仕事や資源をも奪い、更には監視管理社会を樹立するために利用されるもの。人工知能の悪さに皆が気付き使用するのをやめれば人工知能の発展を止めることができます。

近年、世界中で養鶏場や養豚場や牛舎等の不自然な火災が相次いでいます。これらは偶然起こっているのではないようです。下記画像にもあるとおり、放 火 されているのでしょう。何故そのような事をするのか。一つにジョージア・ガイドストーンに記してあった世界人口五億人以下にするために食糧危機を起こすためでもあるのでしょう。誰が犯人なんでしょうか。それはNWO推進者らです。 また、火災だけでなく、存在しない鳥インフルウイルスや豚熱ウイルス等が流行したと嘘をついて動物を大量虐殺したり、感染症が蔓延したと嘘をついてワクチン等を接種し、それが原因で動物たちは病気になったり死んだりしています…。本当に世も末です。

ネタニヤフもトランプもプーチンも当然悪いですが、こちら（ ameblo.jp/ghostripon/e... ）の記事のとおり、すべての戦争の背後には中央銀行（ロスチャイルド家）が居ます。それ故に、政治家らは支配層の台本を演じている役者に過ぎません。高市氏も例外ではないですね。

既出の情報ですが、最も警戒すべきことは、こちら（ www.bitchute.com/video/85TMZN... ）の動画のとおり、統一教会が日本の最高法規である日本国憲法をどう変えるべきか日本に注文をつけていることですね。その統一教会の提言内容と自民党改憲草案の内容は酷似しています。明治維新以降、日本の中枢には朝 鮮 人家系が入り込んでおり、自民党にも朝 鮮 系が多い故に、自民党は南 朝 鮮カルト宗教団体である統一教会と癒着している。自民党と統一教会は日本を滅ぼすために一致団結しているのです。

また、こちら（ www.yomiuri.co.jp/politics/202... ）の記事のとおり、今年度中に自衛隊幹部の階級名が戦前回帰するそう。政府は本当に戦争の準備をしています。改憲を急いでいるのもそのせいですね。高市首相が「緊急事態条項は絶対必要」と述べたのはそれを手にすれば何事も強制できるから。当然徴兵もされるでしょう…。今ある自由と人権はすべて奪われます。

そうですね。こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事にあるように、故安倍晋三氏が首相在任時に「税収とは国民から吸い上げたもの」と本音を漏らしてますからね。 日本国民は生活ができないほど国から吸い上げられても抗議もせず、黙って耐え忍んでいるので、大規模な抗議をしなければこれからも国のやりたい放題は続くのでしょうね…。

当然の結果です。「人工知能」は「不完全である人間」が「プログラミング」したものですし、プログラミング通りにしか動かないですからね。人工知能に頼ればどんどん人間の能力は低下することになります。間違ったことを教えられて自分の能力をも低下させる人工知能など不必要です。 また、これからも人工知能は人間の仕事を益々奪うでしょうし、更にこちら（ forbesjapan.com/articles/det... ）の記事のとおり人工知能データセンターは莫大な電力を消費しますし、データセンターからの排熱により周辺地域の気温が摂氏0.8~2.2度の範囲で上昇している地域もあるようです。無駄ばかりです。

いまだ「超監視管理社会なんて来るはずがない」、「陰謀論ですね」等と言っている人が多いですが、下記の投稿を読めば日本も対岸の火事ではないことが分かります。既に支 那 では超監視管理社会が完成していると言われており、英国や欧州各国等も監視社会になってきており、現在英国等では国民が団結して大規模な抗議活動を行っています。日本も英国に続くべきでしょう。 substack.com/@thewayofchr...