仰るとおり、大規模な抗議活動（デモ）は有効ですね。しかし、抗議活動によって「成果が出なければ」時間の無駄です。抗議活動は政治家等が居る「日中」に国会議事堂等を取り囲むぐらいの大規模な人数が必要ですよね。安保闘争の時は三十三万人もの人が集まりました。 ネパールでは若者の大規模な抗議活動によって政府を倒しました。英国のロンドンでは百万人を超える大規模な抗議活動がありました。日本も他国に続くべきです。

確かに報道機関等で九条のことばかり報道するのは国民の目をその他の重要なものから逸らさせるためでしょうね。こちら（ yuruneto.com/jimin-kenpou/ ）の記事では、現行憲法と自民党改憲草案の比較がざっくりされていますが、問題点ばかりです。自民党改憲草案での改憲を許せば、「国民主権」、「基本的人権の尊重」、「平和主義」のすべてを失うことになります。また、ナ チ スを真似た国会機能維持条項（緊急事態条項）は超危険です。 これが憲法「改正」なわけがないです。実際は「壊憲」であり、憲法「改悪」です。

日本で暮らそうと思い立ったなら現地で親子共々日本語と日本文化をよく学んでから日本に来るべきでしょう。何で日本人が外国人のために日本語指導に追われたり、外国人の日本語指導のために多額の血税を使わなければいけないのか…。移民等を日本で増やすことは日本を潰すことと同じです。現時点でも日本人が苦しめられている…今後、移民が増え広がれば日本人は必ず隅に追いやられます。日本語を教えてもらったことなど感謝する人などほぼ居ないでしょうね。

仰るとおりですね…。こちら（ www.sbbit.jp/article/cont... ）の記事のとおり、自民党は「平時の訓練においてもAI活用を進め、AIを統合作戦基盤として活用する段階への移行を求めている。」と書いてあり、日本でも人工知能に責任を押し付ける気満々です。日本は現憲法下では戦争はできないので米国等の強い圧力もあり改憲をしようとしています。改憲を許せば、日本国民も戦争に巻き込まれ、そうなれば人工知能による残忍な命令が迅速に下るようになるのかもしれません…。

こちら（ rumble.com/vr1upz-whoco... ）の動画で元世界保健機関（WHO）の職員であるアストリッド・シュテッケルベルガー博士が内部告発しているとおり、既に「二千三十一年」までの「偽感染症騒動」の予定が組まれているといいます。また、偽感染症騒動の計画者は大衆が信じ続ける限り、偽感染症騒動を起こし続けるだろうと述べておられ、また、ワ ク チ ン接種をすることによって病気を引き起こしているという主旨の事を話されています。 ウイルスなど存在しません。死のウイルスだのと恐怖を煽って、ワ ク チ ンを打たせようとしています。騙されないようにしなければいけません。

仰るとおり、日本は平和主義の憲法九条があるので自衛権を除き、交戦権は否定されているので戦争はできないので防波堤になっていますね。 高市首相は改憲について「社会や国民意識の変化に応じてアップデートすべきもの」と述べていますが、こちら（ www.jimin.jp/constitution... ）の自民党改憲草案等を読めば明らかなとおり、自民党等は「自由や人権」等といった「不変的であるべきもの」を変えようとしています。絶対に騙されないようにしなければいけませんね。

「時が来た」と語った高市首相はナ チ スを真似た「緊急事態条項は絶対に必要」と述べた超危険人物。憲法九条だけを守ればいいのではなく、自民党改憲草案等による改憲を阻止しなければいけませんね。 こちら（ yuruneto.com/jimin-kenpou/ ）の日本国憲法と自民党改憲草案の比較記事を読めば、日本人なら改憲に賛成など出来ないはずです。日本人は団結して「国会議員が居る日中」に国会議事堂を取り囲む大規模な抗議活動が今こそ必要です。

こちら（ newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2... ）の記事で自民党の元幹事長であった古賀誠氏は「憲法九条は守るべきだ」と述べています。それはもっともな事ですが、憲法九条だけを守ればいいのではないです。何故なら、自民党改憲草案による改憲を許せば、「国民主権」、「基本的人権の尊重」、「平和主義」のすべてを失うからです。 今ある自由と人権を失いたくないなら、現憲法前文の「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」により、現憲法に反する内容の憲法に変えることは出来ないという法的根拠を覚え、現憲法を改悪しようとしている国会議員に猛抗議しなければいけません。

こちら（ yuruneto.com/jimin-kenpou/ ）の記事では日本国憲法と自民党改憲草案が比較されています。自民党改憲草案は現憲法に反する内容で現憲法を壊すものであることがよく分かります。自民党等が行おうとしているのは「憲法改正」ではなく「憲法改悪」なのです。 また、下記画像のとおり、高市首相はナ チ スを真似た「緊急事態条項は絶対必要」と述べています。更には、こちら（ www.bitchute.com/video/85TMZN... ）の動画のとおり、自民党改憲草案は統一教会の提言内容と酷似しています。改憲は日本国民を陥れるために行われようとしているのです…。

「賛成」と回答した人は本当に自民党改憲草案等を確認したのだろうか…こちら（ yuruneto.com/jimin-kenpou/ ）の記事では日本国憲法と自民党改憲草案の比較がされています。自民党改憲草案等による憲法改悪を許すと日本と日本人は完全に終了することがよく分かると思います。 日本国憲法と自民党改憲草案を比較して、いかに日本国憲法が素晴らしいか、優れているかを知り、自民党改憲草案がいかに危険かを知れば、日本人なら絶対に改憲に「賛成」と回答などしないはずです。

「生活そのものができなくなる」とは「生きることができなくなる」とほぼ同義ではないでしょうか。政治が悪いせいで、憲法二十五条「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。」も守られていない。（勿論、政府等に猛抗議しない国民にも問題がありますが…。） こちら（ mainichi.jp/articles/202... ）の記事のとおり、財務省は健康保険の「被扶養者制度」の見直しを提言しています。現在具体的な見直し案は提示されていないようですが、被扶養者がいる被保険者の保険料の更なる増額が案として挙がっています。 このまま抗議の声を上げなければ、本当に生きることができなくなる…。

当該記事でプライバシー活動家のグレン・メーダー氏は「子どもの保護を目的にオンライン年齢確認システムが導入されれば、オンラインで発言したり、閲覧したり、投稿したりする前に、子どもだけでなく大人も含めた全員がデジタルIDによる認証を受ける必要が生じる」、「年齢確認はトロイの木馬です。一度それが侵入すれば、監視国家が本格的に稼働し始めてしまいます。」と述べています。 まさしく「オンライン年齢確認システム」の導入は子どもたちの保護を名目にすべての人間を監視管理するために導入されようとしています。 皆で反対しなければ、返信欄にあるような未来が本当に待っている…。

こちら（ substack.com/@thewayofchr... ）の記事のとおり、高市早苗氏は「実際は無給のお茶汲み程度のことで「米国議会立法調査官」と謳い、経歴詐称をしてテレビに出だして名を売り、国会議員」になったとのこと。経歴詐称は詐欺です。嘘つきは治りません。皆で団結して国会に押しかけて辞職させなければいけません。

こちら（ substack.com/@thewayofchr... ）の記事に書いてありますが、そもそも日本国憲法前文には「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」とあり、現憲法に反する内容に憲法を改定することは違憲であり不可能です。 また、自民党、日本維新の会は改憲を熱心に口にしていますが、それは憲法九十九条の憲法尊重擁護義務違反です。細川内閣の時に中西防衛庁長官は自身の改憲発言の責任を取って辞任してます。 同じように現在改憲発言をしている国会議員はすべて辞任しなければいけません。それ故に、国民は団結し抗議して国会議員を辞任に追い込まなければいけません。

こちら（ www.bitchute.com/video/DxIbag... ）の動画で暴露されているように、「宇宙人騒動」はずいぶん昔から計画されていたようです。支配層は新世界秩序を樹立するために「宇宙人騒動」を引き起こすといいます。宇宙や宇宙人の話を絶対に信じないようにしなければいけません。

仰る通り、安楽死に関わる人たちは殺人に加担する人たちであり、安楽死を自ら選択する人は自殺をするのであり、当然、自殺は自らを殺す行為です。聖書の神の律法には「殺してはならない」（旧約聖書 出エジプト記二十章十三節参照）と定められており、安楽死は絶対に許されません。 日本でも安楽死が制度化されてしまえば、下記漫画のように「病気でお金が無い人」等が安楽死を選択せざるを得ないような状況に追い込まれることでしょう。年金の支給開始年齢をどんどん引き上げる政府…社会保障費の削減のために安楽死が利用される可能性は大いにあるでしょうね…。

日本は憲法前文や憲法九条において恒久平和主義を掲げています。 よって、当然ながら、殺傷能力のある武器輸出は憲法に反し、違憲であり 許されることではありません。また、国会議員等は憲法尊重擁護義務もあることから憲法九十九条にも反しています。これらに加担している国会議員等を大規模な抗議活動等によって辞職に追い込まなければいけません。 そうしなければ、これらの悪事に国民は同意しているものと看做されてしまいます。

連日個人情報漏洩についての記事が出ています。沖縄総合事務局は内閣府の地方支分部局のようですね。ネットには完全な安全など無いです。 それ故に、マイナポータルを通じて多くの個人情報が関連付けられている個人番号券（マイナンバーカード）は、危険すぎます。こちら（ haryu-korea.net/hainori ）の記事のとおり、流出した個人情報は悪用される可能性が高く、犯罪に巻き込まれることも大いにあり得ます。また、一度流出した個人情報は二度と取り戻せません。個人番号券（マイナンバーカード）を作成した人は自分の個人情報が流出する前に返納手続きを速やかに行うべきです。

こちら（ www.sangiin.go.jp/japanese/joh... ）の「参議院の本拠」に治安維持法によって犠牲になった国民についての詳細が書かれています。「逮捕者数十万人、送検された人七万五千六百八十一人、虐○された人九十人、拷問、虐待などによる獄○千六百人余、実刑五千百六十二人に上っている。」としっかり記されていますね。

こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事に詳しく書いてありますが、明治維新は日本衰退の始まりでした。 明治維新は文明開化等とやたらに美化されていますが、完全に間違いのようです。当該記事の表題のとおり、「現代日本の常識は殆ど捏造されたもの」ですね。詳しくはこちらです👇

このような個人情報漏洩の被害は後を絶ちませんね。一度漏洩した個人情報は二度と取り戻すことはできませんし、謝罪されても損害賠償されても一度流出してしまった個人情報は取り戻せません。流出した個人情報は悪用される可能性が高いです。ネットに完全な安全はありません。 それ故に、個人番号券（マイナンバーカード）に様々な個人情報をマイナポータルを通じて関連付けることは大変危険です。既に個人番号券を作成している人は直ちに返納をすべきです。個人情報をもっと大事にすべきです。

各国の政府等は、脱炭素を口実に、「限りある資源のために人の移動を最小限度にする必要があるので人々は十五分都市で生活すべきだ」と言い出すのかもしれません。下記画像のとおり、HAARP等といった気象操作によって演出されているに過ぎない気候変動詐欺も、人々を十五分都市に閉じ込めるための策略の一面もあるようです。世の権威である政府や報道機関等の言うことを鵜呑みにしていては騙されます。

戦中の大本営発表が嘘だったように、今も世の権威である政府や報道機関（テレビや新聞）等が言うことには嘘が多い。それ故に、それらが発表した情報を盲信するなら騙される。また、歴史は繰り返すが故に歴史から学ぶ必要がある。こちら（ the-way-of-christ.themedia.jp ）の記事にあるとおり、「無知は大罪」であると改めて思います。

仰る通りです。 当該銃撃事件についてそのように言及したのなら、高市首相は、国際法では認められていない先制攻撃を行った米国とイスラエルに対しても「暴力は世界のいかなる場所でも決して容認できない」と言うべきでしょう。彼女は、「世界中に平和と繁栄をもたらせるのはドナルドだけだと思う」なんて媚びを売る人なので到底無理な話でしょうが…彼女は口から出任せを言う嘘つきですね。

衣服の本来の意義について記事にしました。「衣服が人間にとってどれほど重要なものなのか」、「日本人にとっての衣服とは」等の内容を纏めました。拙記事ですが、読んでいただけると幸甚です。 open.substack.com/pub/thetruei...

いつまでも日本が対米隷属すべきでないという主張はもっともです。しかしながら、そのように主張するならば、「英語表記の旗を掲げること」や「和服ではなく洋服を着ること」等をやめなければ説得力がありません。 英語を使ったり、洋服を着続けたりする行いは、自ら対米隷属から抜け出せていないと言っているに等しい行いだからです。今こそ日本は「日本独自の服装や文化」を取り戻すべき時ではないでしょうか。そうしなければ、真に対米隷属から脱することはできないです。

悪夢の安倍政権以降、日本は衰退の一途をたどっているのは明白で、もはや亡国寸前です…。しかし、こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事を読むと分かりますが、日本崩壊の契機は明治維新だったようです。明治維新で日本の中枢は朝 鮮 人 家系に乗っ取られてしまったからです…。 詳しくはこちらです👇

日本国憲法十五条により国会議員を全員罷免するしかないでしょうね。これは国民固有の権利であり、これを行使しない理由はないです。このまま具体的な行動を取らなければ、日本は詰みます…。下記サブスタックの記事を読むとその理由がよく分かります。 substack.com/@thewayofchr...

こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事内にあるように、「朝 鮮 人 家系による政府中枢の乗っ取りは明治維新で既になされています。」彼らは日本人を嫌っており、それ故に、彼らが間諜と呼ぶのは純日本人のことでしょうね。また、仰る通り、政府に逆らう人たちをすべて間諜と看做し、逮捕等するようになるでしょうね…。

首相を頭とした命令系統が一本の組織を作って、悪事を迅速に進めようとしているように思われますね。下記記事のとおり、高市首相はナ チ スを真似た「緊急事態条項は絶対必要」と述べた人です。また、日本政府は連合国（UN)のナ チ ス主義撲滅の決議に反対票を投じています。付帯決議案などに騙されないようにしなければいけません。

こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事に詳しく書いてありますが、人工知能（AI）は人間のプログラミングどおりにしか動かない機械に過ぎず電気が無ければ動きません。AIに人格や感情があるようにプログラミングしているだけで、AIをプログラムした人間が背後に居ることを忘れないようにしなければいけませんね。 戦争にAIを利用するのは、戦争の責任をAIに押し付けるつもりでしょうね。実際は大統領や戦争省長官等が指示したことでも「AIが暴走して勝手に攻撃した、我々が意図したことではない」等と後で言い訳するのではないでしょうか。故に、我々はAIの積極的使用をやめるべきですね。

支配層と呼ばれる者らは「新世界秩序」（NWO)樹立を急いでいますね。現在、NWO支配層はジョージア・ガイドストーンに記してあった「世界人口を五億人以下に維持する」を目指して、人口削減を実施中…。戦争はそのためのものでもあるようです。監視管理し易い世界人口にするために、ワクチンも５Gもケムトレイル等も行われている。

「多くの国から信頼される国であり続けたい」と発言するということは今も多くの国からそのように思われていると思っているということですね…。本気でそう思っているなら、こちらが恥ずかしくなります。 日本は欧米諸国から都合のいいように利用されているに過ぎず、ATMとしか思われていないのが現状でしょうね。日本人の血税を何十兆円もばら撒き続けており、「多くの国から軽蔑される国に成り下がった」。

超人間主義（トランスヒューマニズム）＝プログラミング通りにしか動かない良心と意志を持たないロボット人間。 NWO支配層は、そのような人間を作るために頭部にマイクロチップを埋め込もうとしています。これは陰謀論などではなく、下記画像のとおり、クラウス・シュワブ氏が明言していることです…。まずは慣れさせるために、手にマイクロチップを埋め込もうとしてくるでしょうね。

「デモなんかしてる暇人連中より一生懸命働いてる人間が社会を支えてる」なんて言っている人たちは、優先順位がまったく分かっていませんね。今の自由と人権があるうちに、抗議活動をして政府の愚行を止めなければ、いつ止めるのでしょうかね。改憲を許せば、緊急事態条項により徴兵制が復活すれば、仕事なんかにうつつを抜かしていた自分に後悔するでしょうね。後悔先に立たずですが…。

福岡市だけでなく多くの地方自治体が国民の個人情報を自衛隊に提供しようとしています。今年度の対象者（令和八年度に18歳と22歳になる人）は除外申請しなければ、自衛隊に勝手に個人情報が提供されてしまいます。保護者の方々はお互いに情報共有すべきです。

改憲を許せば、仰る通り、「普通の市民」の定義は、首相をはじめ政府等が決め、それに従わない人を「普通の市民」ではないとして理不尽にも逮捕してくるでしょうね。なぜなら、自民党改憲草案の十二条には「常に公益及び公の秩序に反してはならない」とあり、政府が決めた秩序が「公の秩序」となるからです。即ち、「普通の市民」の定義を政府が決めるようになるということ。それ故に、改憲発議を絶対に許してはいけませんね。

改憲を許せば、政府は、政府の言うことに逆らう人を「普通の市民」ではないと看做すようになるのでしょうね。なぜなら自民党改憲草案の十二条には「常に公益及び公の秩序に反してはならない」とあり、公の秩序とやらを決めるのは政府側だからです。よって、抗議活動をする人は公の秩序に反する人で「普通の市民」ではないと政府が決めれば、抗議活動をする人は逮捕されることになるでしょうね。その他にもやりたい放題されるでしょう…。

自民党改憲草案の十二条には「常に公益及び公の秩序に反してはならない」と書かれており、改憲を許せば、政府が決めた秩序が公の秩序となり、それがいわゆる「普通」の秩序となるのでしょうね。 改憲後は、仰る通り、政府が「普通の市民」の定義を「のぼりを作らない、集会の呼びかけ人にならない、反戦等を訴えた同人誌を作らない」等と決めれば、それらを行う人は間諜と看做され逮捕されることも大いにあり得ます。

こちら( www.bitchute.com/video/DxIbag... )の動画で言われているとおり、「支配層の最後の切り札が宇宙人騒動」とのことです。これは随分昔からあった支配層の計画である「青い光線計画」に基づきます。絶対に宇宙と宇宙人の話を信じてはいけません。

こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事に詳しくあるように、「青い光線計画」を暴露後に不審○を遂げたサージ・モナスト氏が、当該計画の最終段階は「宇宙人や異星人の侵略があると人々を信じ込ませること」であると述べています。既にトランプ大統領は二千十九年に「宇宙軍」を創設しており、今回発表されるという文書により「青い光線計画」は最終段階に入ったとみるべきです。騙されないようにしなければいけません。

世の権威（国際機関、各国政府、大学、報道機関等）の言うことを鵜呑みにしていると騙されます。世の権威が「気候変動が深刻だ」と言い続けていますが嘘です。実際はHAARP等といった気象操作を行い、気候変動を演出しているに過ぎません。真実がばれるとまずいので、このような事実を陰謀論と嘲笑うようにも仕向けてきます。 何故世の権威はこのような嘘をついているのか。勿論利権もありますが、それだけではありません。実はもっと信じ難い理由が隠されています。

世界中で無法者の権力者が増えていますね。日本でも最高法規の憲法を守らない公務員ばかりです。国会議員等の公務員に憲法九十九条（憲法尊重擁護義務）を守らせなければいけません。 また、こちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）の記事のとおり、権力者たちは世界を一つにしようとしています。その為に混乱を意図的に引き起こして既存のものをすべて壊そうとしています。法を守らない権力者が増えているのは、一刻も早く新世界秩序を樹立しようと焦っているからとも言えそうです。

日本は随分前から法治国家ではなく人治国家ですね。政府と大手報道各社はグル。また、こちら（ the-way-of-christ.themedia.jp/pages/520562... ）の記事にあるとおり、最高裁の判事の人事権が行政権の内閣にあるので、実際には司法権は行政権の手下になっているのが現状です。

今に始まったことではないですが、日本はもはや民主主義国ではなく社会主義国ですね。北 朝 鮮や支 那と何ら変わりません。自民党大会で自衛官が国歌斉唱したのであれば、どう考えても自民党による自衛官の政治利用ではないですか。自衛隊法61条に反しているのは明白です。また、自衛官は制服を着用していたとのことで、それならば国家斉唱は問答無用で公人として行ったことになるのではないでしょうか。 高市首相らは法に抵触しないと認識しているという…。このような無法者らが憲法を変えようとしているのです。 日本が既に社会主義国である証拠はこちらです👇 ameblo.jp/leo085/entry...

自民党は国防軍を規定し、軍隊を持つことを画策しています。連合国（UN)の敵国条項が削除されていないので、諸外国が日本が再軍備したと判断すれば総攻撃を仕掛けてくるでしょうね。既に支 那やロシアが敵国条項を持ち出して日本を威嚇しています。また、緊急事態条項といった非常事態には人権は制限され得るという例外を設けるために強い人権保障の九十七条を削除しようとしています。（十一条と九十七条は重複してるから九十七条は不要というのは嘘）これは言うまでもなく憲法改正ではなく、憲法改悪であり、憲法前文により改憲発議などできない。

小泉氏は「制服は常時着用義務があり、私人であっても問題ない」と発言しているが、おかしい。制服の常時着用義務があるということは、自衛官は常に公人であると考えるべきでしょう。私人は自衛隊の制服など着ません。嘘ばかりついているので論理が破綻するのでしょうね。

こちら（ www.bitchute.com/video/V7PRN6... ）の動画を視聴するとカトリック、イエズス会が如何に凶悪かが分かります。また、カトリックが米国の中央情報局（CIA）を運営しているといいます。 そして、CIAは「カトリック・イン・アクション」、「カトリック・インテリジェンス・エージェンシー」と呼ばれ、米国は既にカトリック、イエズス会に籠絡されています。ローマ教皇はトランプ大統領と対立しているように見せかけていますが、それは芝居です。ローマ教皇は米国に悪事の限りを尽くさせ、後で救世主として現れますが、実は悪の元締めの頭なのです。騙されないようにしなければいけません。

仰る通りです。改憲を許せば「国民主権」「基本的人権の尊重」「平和主義」のすべてを失います。自民党等が行おうとしているのは憲法改悪の壊憲ですね。よって、自民党改憲草案等は、日本国憲法前文の「われらは、これに反する一切の憲法、法令及び詔勅を排除する。」により、現日本国憲法に反する内容なので無効であり、現憲法を変えることは出来ませんね。

こちら（ www.bitchute.com/video/V7PRN6... ）の動画を視聴するとカトリック、イエズス会が如何に凶悪な組織であるかが分かると共に既に米国はカトリックによって籠絡されていることも理解できます。 それ故に、ローマ教皇とトランプ大統領の対立は茶番です。この茶番は新世界秩序樹立のために行われています。今、米国が中心となって世界を新たに一つにするために、破壊しているのです。そして、すべてが終わった時に救世主として現れるのがローマ教皇なのです。新世界秩序についてはこちら（ ameblo.jp/leo085/entry... ）を参照ください。