米紙「ワシントン・ポスト」の記者が富士登頂の思い出を綴る。山頂で堪能する有名なカレーうどんを求めて登ったが、彼が「最高の一杯」として半年以上経ったいまも忘れられないのは、途中の山小屋で食べた豚汁うどんであり、そこで感動的な出会いもあったという。

英語で“It takes a village”という表現がある。「子供を育てるには、ご近所さんや地域全体の協力が必要だ」という意味だ。 アイルランドの小さな町で、それを文字通り実践する取り組みがおこなわれている。スマホが子供の心を蝕んでいることに気づいた保護者や教師たちが、町全体を巻き込んだ異例の運動を立ち上げた。はたして子供たちにどんな変化が起こったか──。

ホルムズ海峡封鎖の影響をとりわけ受けているのは、石油製品「ナフサ」の輸入を中東に依存する日本や韓国だと米紙が報じる。供給不足と値上げの波は、ポテトチップスや韓国コスメ、学生服などにまで広がり、日常生活に影を落としはじめている。

「スポーツベッティング（賭博）」が、いまスポーツの風景を塗り替えている。欧米のスポーツ中継はその関連広告に覆われ、ファンは試合を視聴しながらスマートフォンでリアルタイムの賭けに興…

押さえておくべき国際ニュースの要点を簡潔にお届けする「3-Minutes Briefing」。今回はハンガリーの総選挙について解説する。

インドではアニメが一大ブームになっており、現地企業の間で日本のコンテンツに対する関心が高まっている。インドの有名制作会社「グリーン・ゴールド・アニメーション」は、日本のアニメやマンガをどう見ているのか。現地を訪ね、話を聞いた。

米紙「ワシントン・ポスト」が取り上げる最新の研究は、「SNSから少しのあいだでも離れてみよう」と決意するきっかけになるかもしれない。 SNSなどのアプリ使用を14日間控えることで、蓄積した脳へのダメージを帳消しにできる可能性があるのだ。

Z世代はAIに熱狂していると思っているだろうか。じつはそうでもないようだ。米国に住むZ世代の半数以上が生成AIを定期的に利用しているが、このテクノロジーに対する感情は悪化しつつある──。

──しかし人間とは異なり、AIには共感力がありません。 「見せかけの共感力」に価値がないと言い切れるでしょうか?　毎日、数百万人が自分の人生や恋愛についてAIに相談し、友達のように話しかけています。そういった人は、単に騙されているだけなのでしょうか?

2023年のハリウッドのヒット作といえば『バービー』だった。しかし、2026年に話題をさらったのは、『嵐が丘』や『高慢と偏見』といった何世紀にもわたって読み継がれている文学作品のリメイクだ。トランプ的な反知性主義が世界を覆うなか、皮肉にもポップカルチャーでは、かつてないほど「複雑さ」と「知性」が求められている。その理由を、英紙「ガーディアン」が分析した。

インド中南部の都市ハイデラバードは、ムンバイに次ぐIT都市であり、近年はアニメ産業が急成長していることでも知られている。クーリエ・ジャポンが主催したスタディツアーで、現地に拠点を持つ米大手アニメ配信企業クランチロールを訪ね、同社のインド戦略などについて聞いた。

仕事や生活のあらゆる場面で生成AIの活用が進んでいるが、まだすべての作業を丸投げすることは難しく、人間が最終確認をする必要があると考える人は多いだろう。だが仏HEC経営大学院教授で意思決定を研究するオリヴィエ・シボニーによれば、人間が関与するせいでAIが本来の能力を発揮できない場合があるという。 ではどうすれば、AIを意思決定プロセスに有効活用できるのか。仏誌「レクスプレス」がシボニーに話を聞いた。

「ジョゼフィーヌはナポレオンより6歳年上だった。ブリジット・マクロンはエマニュエル・マクロン大統領より24歳年上だ。現代医学は、寿命と健康寿命を伸ばすことで、大きな年の差の愛が永続することを可能にした。 それは僕や、僕より20歳年上の妻のような人たちにとっては、ありがたいことだ」

近年、米国ではカトリック教徒になる若い男性が急激に増えているという。教会の何が、彼らをそれほどまでに魅了するのか。新しくカトリック教徒になった、若者たちの姿に迫る。ビジネスカジュ…

「イラン文明を消滅させてやる」とまで息巻いたトランプが、土壇場で2週間の停戦に合意した。ニクソンと同じ「マッドマン戦術」で敵をねじ伏せようとしているが、ベトナム戦争以上の失敗に終わると、米英メディアは分析している。

「リープフロッグ（蛙飛び）」型の成長を続けるインド経済において近年、世界的に注目されているのがメディア・エンターテインメント業界だ。長年インドの変化を追い続けてきたクーリエ・ジャポンは、2026年1月にインドのアニメや映画、出版業界の中枢を視察するスタディツアーを催行。実際に現地に足を運ぶことで見えてきた、日本企業の可能性と課題とは。

世界中で若者を中心に「アルコール離れ」が進むなか、米国ではレストランが苦境に立たされている。これまでのアルコールに頼ったビジネスモデルが通用しなくなりつつあるいま、経営者たちはその「穴」をどのように埋めようとしているのか。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が取材した。

第15代将軍・徳川慶喜の玄孫（やしゃご）であり、徳川慶喜家当主の山岸美喜。英紙「タイムズ」は彼女を「ラスト サムライ」と表現する。

中東の緊張が高まるなか、超富裕層の移住先としてドバイに代わり、イタリアのミラノが急速に注目を集めている。特に英国人富裕層の関心が高まっている背景には、イタリアが外国人居住者に提供…

家族の誕生日を祝う楽しい食事会が一転、大人気レストランのビリヤニのなかから死んだゴキブリが発見されるという非常に不快な騒動が発生した。料理を食べはじめていた参加者たちがパニックに…

AIをどう活用するのかは世界中の教育現場でも悩ましい課題だろう。米国の一部の大学では、教員たちが独自に設計したAIが導入されはじめている。具体的な取り組みを、米紙「ワシントン・ポスト」が取材した。

イランと米・イスラエルの停戦は発効している。「しかし、実際には何が合意されたのか、今後何が起こるかについては、各国間に加え、それぞれの国内でも矛盾が見られる」と米メディア「アクシオス」は報じる。

「ビットコイン」の生みの親であり、「サトシ・ナカモト」という偽名の背後に隠れた謎の人物。その正体に迫る精緻な調査の結果、ある有力な候補が浮上した。米紙「ニューヨーク・タイムズ」の記者たちがまとめた、その根拠となる4つの重要な点とは──。

九龍村から8車線の道路を挟んだ向かい側には、まばゆいばかりの新築のタワーマンションが壁のようにそびえ立っていた。夜になると、高層ビルが明るく輝くなか、九龍村は深い闇に包まれる。わずかな小屋から漏れ出る淡い光と、村の教会の赤いネオンの十字架だけが闇に浮かぶ。辺りにはゴミや練炭を燃やす煙が漂っていた。

マクニールはマスクに電話をかけ、「謝罪しなければなりません。あなたのビジネスにおいて、あなたがすべき決断を勝手に下してしまいました」と伝えた。 報告を聞いたマスクはしばしの沈黙を置いたが、マクニールにこう返したという……。

2010年代の米国では、インターネットを舞台にした新しいフェミニズムが急速に広がった。ブログやSNS、オンラインメディアを中心に形成されたこの潮流は、しばしば「ミレニアル・フェミ…

ネタニヤフはなぜ「キリストよりもチンギス・ハンが勝る」と発言したのか。それは単なる失言ではなく、彼の歴史観そのものだ。「弱者は滅び、強者が生き残る」──その思想はすでに政策になっている。

エジプト系の両親のもと、厳格な価値観のなかで育ったオーストラリア在住の筆者。自身のセクシュアリティに対する「恥」と20年近く葛藤しつづけてきた彼が、パートナーとの初旅行先に選んだのは日本だった。保守的な文化を持つとされるこの国で、彼はかつてない自由を感じる。

人々を分断し、生活基盤を破壊し尽くす「全体主義」。ごく普通の人間が巻き込まれていくその恐怖を、ドイツ系ユダヤ人の政治哲学者であるハンナ・アレントは訴え続けた。格差が拡大し、民族・人種間の対立が再燃し、テクノロジーが大きく進化を遂げるいま、ディストピアが再び現れる危険性はあるのだろうか？

過去10年間で東アジアではアイドル文化が花開き、世界中の観客が日本や、とくに韓国のアイドルグループに殺到した。ところが、その隣国中国は、同等の名声を持つグループをほとんど生み出し…

瀬戸内海に浮かぶ笠佐島（かささじま）の一部を中国人投資家が購入し、波紋が広がっている。日中間の緊張が高まるなかで「中国に乗っ取られる」との声も上がる問題の島を、英紙「ガーディアン」が現地取材した。

アラブ首長国連邦に配備されている韓国製の防空システム「天弓」が、イランから発射されるミサイルをものすごい精度で迎撃している。その性能の高さと、韓国防衛産業の飛ぶ鳥を落とす勢いについて米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じる。

長年「無料」を誇りとしてきた英国の国立博物館・美術館が、大きな転換点を迎えようとしている。英国のリサ・ナンディ文化大臣は3月末、大英博物館やナショナル・ギャラリーなど主要な博物館…

米国の巨大テック企業を率いる億万長者たちは、しばしば「内省を軽視する人々」だと批判されている。自分の動機や価値観を問い直すよりも、行動し、世界を変えることを優先する──そうした文…

長年「無料」を誇りとしてきた英国の国立博物館・美術館が、大きな転換点を迎えようとしている。英国のリサ・ナンディ文化大臣は3月末、大英博物館やナショナル・ギャラリーなど主要な博物館…

米国がイランへの攻撃を始めてから1ヵ月余り。なぜイランの友好国・中国は傍観しているのかという疑問が渦巻くなか、欧米のメディアでは、この戦争の「真の勝者は中国になる」との論調が見られるようになってきた。

トランプ関税導入から1年。米国の製造業は、期待されたような復活を遂げてはいない。関税は間違いだったのか──。実は問題はそこではない。政策は効果的なのに、トランプの“使い方”が製造業復活を阻んでいる可能性があると指摘されている。

スペースXのIPOでは、発行済み株式のわずか約5％程度しか一般に売り出されないという予測がある。ある投資専門家は、この極端に低い比率を「歴史的に見ても大きなレッドフラッグ（危険信号）」だと警告する。

ハーバード大サンデル教授＆ノーベル経済学賞アセモグル教授の白熱議論「分断とAIの時代に民主主義を取り戻すには」

元サディスティック・ミカ・バンドのギタリスト、高中正義が近年、世界中で新たなファンを獲得している。70代にして自身初のワールドツアーを巡っているレジェンドに、英紙「ガーディアン」がインタビュー。彼の楽曲が海外の若者たちに支持される理由とは──。

利己的な政治家や巨大IT企業の経営者といった一部の人間に富と権力が集中するこの世界で、分断を是正し、民主主義を回復させるために必要なことは何か。ハーバード大の政治哲学教授マイケル・サンデルとノーベル経済学賞を受賞したダロン・アセモグルが、格差や能力主義、AIの台頭といった種々の問題について熱い議論を交わした。

「EXPAT by COURRiER Japon　海外で暮らしてみたら」は、世界各地に暮らす日本人がリアルな情報を発信するプラットフォームです。3月に掲載された投稿のなかから、注…

日本の教育現場では、端末の「1人1台」が当たり前となりつつある。一方、いち早くデジタル化を推し進めてきた米国ではいま、デジタル機器からの脱却が本格化しているという。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じた。

愛する人に裏切られる悲劇を、あえて空想し続ける筆者。一見不可解な衝動の裏には、幼少期に負った深い心の傷が隠されていた。

米「ニューヨーク・タイムズ」紙が、高市早苗のインターン時代に注目。スパイ扱いされたり、生活費が足らず管理人からもらった薄い毛布にくるまって眠ったりしながらも、高市はこの時代に自身…

南極では、食料の配送は年に1回。ゴミひとつ現地に捨てることは許されず、すべてを梱包して本国へ送り返さなければならない。資源が限られたこの地で、英国南極観測局のシェフはいかにして隊員たちの心を満たす食事を作り続けるのか。極限の地で、人の価値観はどのように変化していくのか──。

山西省西南部・運城市で撮られた動画には、極寒のなか路上の雪を掃く清掃員が映っている。「こんな天気なのに休まないのですか？」という通行人の問いに、その清掃員はこう答える。「全員GPSを持たされているんです。動かずにいると、罰金を取られる可能性があるので」

米国でいま、「専業彼氏（stay-at-home boyfriend）」という言葉が、冗談ではなく経済現象として語られ始めている。働かない男性を女性が支えるという構図が、マクロ経…

中国・武漢で3月31日夜、バイドゥ（百度）が運営する無人タクシー「アポロ・ゴー」の車両が相次いで走行中に停止するトラブルが発生した。乗客が車内に取り残されたり、高速道路上で停車し…

米軍は4月2日、テヘランとカスピ海を結ぶ高速道路のB1橋梁（中東最大級の高架橋）を攻撃した。現地の当局によると、この攻撃で8人が死亡、95人が負傷したという。米紙「ニューヨーク・…